択一試験で正解を選ぶコツ！非常識・理不尽・イイ加減な選択肢の見分け方
問題文に非常識・理不尽・イイ加減な表現の表現を含む選択肢は
正しくないことを表現している確率が高いです。
では、どのようにして見分けることができるのでしょうか？
この記事では、以下のポイントについて解説します。
非常識・理不尽・イイ加減の表現を含む選択肢とは
まず、非常識・理不尽・イイ加減な表現とはどのようなものでしょうか？
一般的には、社会的な常識や論理や事実に反するような言葉や文章のことを指します。
例えば、「地球は平らだ」「人間は翼がある」「日本は中国の一部だ」などの主張は、
科学的な証拠や歴史的な事実に反しているので、非常識・理不尽・イイ加減な表現と言えます。
なぜ正しくないいことを表現している確率が高いのか？
その理由としては、
択一試験という形式が、正しい答えと間違った答えを区別することを目的としているからです。
択一試験では、問題文に与えられた情報や知識に基づいて、最も正しい選択肢を選ぶことが求められます。
そのため、非常識・理不尽・イイ加減な表現は、問題文の内容や意図に沿わないものであることが多く、正しい答えではありません。
逆に言えば、正しい答えは、問題文の内容や意図に合致するものであることが多く、常識的で論理的で事実に基づく表現であることが多いです。
では、以下のように考えてみましょう。
例題
問題文：
A社では、般的な労働者に対して、年間460時間の残業していることが発覚した。
この時の対応の一つで、正しいことを言っていることは？
(1) A社は労働者と36協定を締結していないので、今回のケースに該当しない
(2) A社は残業代を2倍支払えばよい
(3) 従業員が自主的に残業しているので、A社は今回のケースに該当しない
(4) A社は医師による面接指導を受けさせる必要がある
正しい答え：
(4) 医師による面接指導を受けさせる必要がある
補足：
(1) ～ (3) は非常識・理不尽・イイ加減な表現であり、間違っています。これらの表現は、前述した法律の内容や意図に反しています。
労働安全衛生法では、従業員の健康と福祉を確保するためにも、36協定を締結し、所轄労働基準監督署に届出をしなければなりません。
(1)非常識：36協定とは、労働基準法第36条に基づき、法定労働時間を超えた時間外労働（残業）や、法定休⽇の労働を課す場合に、使用者と労働者間で必ず締結しなければならない協定です。
(2)理不尽：残業代の支払いは、違法行為の正当化にはなりません。
(3)いい加減：従業員が自主的に残業しているかどうかは関係ありません。
(4)医師は、面接指導の場において対象労働者に指導を行うだけでなく、事業者が就業上の措置を適切に講じることができるよう、医学的な見地から意見を述べることが重要です。
留意点
非常識・理不尽・イイ加減な表現が必ず間違っているというわけではありません。
場合によっては、正しいことを言っている可能性がある場合もあります。
例えば、「地球は平らだ」という主張は、通常は非常識・理不尽・イイ加減な表現ですが、
問題文が「次のうち、中世ヨーロッパで信じられていたことはどれか？」というものだった場合は、正しい答えになります。
このように、問題文の文脈や目的によっては、非常識・理不尽・イイ加減な表現も正しいことを言っている可能性があります。
さいごに（非常識・理不尽・イイ加減な表現編）
択一試験において非常識・理不尽・イイ加減な表現は間違っていることを表現している可能性が高いというのは、一般的な傾向であって絶対的なルールではありません。問題文の内容や意図をしっかり読み取り、常識や論理や事実を参考にしながら、最も正しい選択肢を選ぶことが大切です。
次回は、相反する２つの選択肢についてご紹介します。
相反する２つの選択肢は、「どちらか正しいこと」を言っている可能性が高いです
変則的なテクニックですが、これらの表現を詳しく説明したいと思います。乞うご期待！
